参加者が増加する背景

近年ネットワークビジネスの参加者が増加する背景には次のような

ネットワークビジネスの有利な点があります。

 

それはこのビジネスに参加した消費者が新たなに仲間をリクルートできる

権限を与え独立できるという独特なシステム条件があるのです。

 

つまり、消費者が販売員を兼ねる入れ子状態がきわめて

有効に機能するような報酬の仕組みを持っています。

 

２１世紀は働く形態がいやでも変わます。

 

この変化を素直に受け入れることが出来ない人は大変な貧困生活を

送ることになるでしょう。

 

高度情報化社会(IoT革命、AI革命)により好むと好まざるに関わらず働く形態が必然的

に変わってくるからです。

IoT×AIで加速する「第四次産業革命」の構造的な影響力とは？

IoTはすべてのデータ化を推進

第四次産業革命の核の一つめは「IoT」です。あらゆるモノがネットワークにつながり、リアルタイムで情報をやり取りする仕組みです。

ネットワークにモノをつなげることでさまざまなデータを蓄積することができます。例えば、自動車がネットワークにつながった場合、道路の混み具合や、工事の有無、事故の状況、路面の状況などのデータがリアルタイムで集められ、他の運転者と共有することが可能になります。

このデータを解析するのに活躍するのが、もう一つの核である人口知能「AI」です。

AIが記録を解析

AIはIoTで集めたデータを分析し、データの規則性を見つけたり、実際に機械の制御をしたりする。自動車を例にとると、3D地図、周辺車両、歩行者、信号、渋滞、事故、交通規制、路面などの情報をAIがIoTなどから入手し、分析することで、AIによる自動運転が可能になると期待されています。

自動運転をはじめとするAIによる自動化はさまざまなコストの削減だけでなく、労働人口問題への解決策としても注目を集めています。総務省の推計によると、日本では少子高齢化により労働人口の減少が急速に進み、2013年12月から2060年までには3,000万人以上減少すると言われています。

 

既存の会社組織も大きく変わらざるを得ないでしょう。

 

このことはいま現在すでに既存の企業に劇的な変化となっています。

 

ヒラ社員から始まり係長、課長、部長、重役、社長と階段を登っていく

ピラミッド型のシステム(組織)はいまあなたの知らないところで崩壊

 

しようとしています。

 

生産者側の都合で築いてきた組織形態は、消費者優位のインターネットの

時代にはもう通用しないからです。

 

終身雇用、年功序列が崩れはじめた背景にはこうした事情があります。

 

ではこれからの時代にマッチした組織とはどんな組織なのでしょうか。

 

高度情報化社会がもたらす未来型の組織は多様なものになると考えられます。

 

こういう組織なら良いというものは一つもなく、その時代の潮流や

企業体のあり方によって柔軟に変化していけるような組織体で

あることが必要です。

 

別の言い方をすれば働く人間(個人)にとって一番都合のよい組織体です。

 

たとえば、一つの目的のために組織がつくられ、目的が達成されたら解散

するような組織体、すでにある組織でいえば「プロジェクトチーム」のような

組織体が、これからの組織づくりでは一番適していると思われます。

 

組織が変われば働く者の意識も変わらざるを得ないでしょう。

 

では、働く者はどんなふうに変わらなければならないのでしょうか。

それは、このような組織です、、、

 

 

この言葉はP・F・ドラッカーのものだが、ネットワークビジネスの

リーダー的存在のメンバーは、まさにこのような特性を兼ね備えた人間です。

 

そしていままで製品を消費して、仲間を増やし育成する、一人三役をこな

してきたリーダー的なアクティブな会員には、もう一つの役割がプラスされます。

 

それは「こういう商品がほしい」「こういう商品をつくったら売れる」

という提案が出来る人が必要です。

 

従来の伝統的な流通システムは、大量生産された商品を、莫大な広告宣伝費を

使って消費者に提供してきました。

 

その結果、消費者は広告宣伝費用を上乗せされ、高いものを買わされて

きたという経緯があります。

 

ネットワークビジネスが、消費者により安価に商品を提供できることの

意義は、予想以上に大きなものといえるのでないでしょうか。

 

下の図の価格構成はやや古いデータですが、米国でネットワークビジネス

会員の教育用につくられた物です。

 

『Financial Freedom』という本によれば

1ドルの価格で売られる商品は四分の一の

25セントで売ってもメーカーは利益が得

られるそうです。

 

この図の示すところを日本円で表現すれ

ば以下のようになります。

 

いまここに末端価格1000円で売られている商品があったとすると、

その商品は既存の流通経路を通さなければ、２５０円で消費者の手元

に届きます。

卸し業と小売店の取り分が価格の60％を占め、広告宣伝費が15％

だから、実に75％は間接経費ということになります。

 

ネットワークビジネスは、この75％をカットすることで、

 

①より安全で品質のよい商品の開発

②消費者へより安価な供給

③ビジネス会員としての収入

 

へと振り向けることができるのが本来の姿です。

 

従来の生産、流通システムは世の中を便利にし快適にもしたが、

一方で大量生産で公害を発生させ、消費者を危険に

陥れたこともあります。

 

食品を例にあげれば、加工食品の危険は今日では常識です。

 

しかし、生産者優位の生産・流通体制では、これらの問題を改める

ことはきわめて難しいようです。

 

消費者が一定の力を持って賢く選択し、自分たちの望むような商品を

つくらせ、適切な価格で入手するには、ネットワークビジネスのような

 

消費者参加型の手法で自分のネットワーク組織をつくりその「組織力」

を味方にすることが21世紀を安心して暮らせる方法として必要不可欠

なようです。